こんにちは！
近年は企業の商品をプロモーションする方法として、YouTuberに企業案件を依頼する会社が増えてきましたね。

とはいえYouTubeを利用した手法はまだまだ新しい形態のマーケティング方法ということで、YouTube企業案件の費用相場やおこなうメリットなどがわからず手を出すのを躊躇している会社も多いようです。

そこで今日は、YouTube企業案件の費用相場やメリット、成功させるためのポイントについてまとめてみました。

YouTubeの企業案件とは？

YouTubeの企業案件は、YouTuberに企業が依頼し自社の商品をYouTube上で紹介やプロモーションしてもらうことを指します。

そして企業は、自社商品を紹介してくれたYouTuberに対して「広告宣伝費」として報酬という対価を支払います。
それがYouTube企業案件の仕組みです。

ではYouTubeの企業案件は、どのくらいが費用相場なのでしょうか。
費用相場について調べてみました。

YouTube企業案件の費用相場は？

YouTube企業案件の費用相場は1万円～1,000万円と幅広いようです。

なぜこんなに違うのかというと、有名YouTuberと無名YouTuberでは世間に与える影響力が全然違うため、宣伝力に大きな差が出ると考えられるからです。

たとえば、極端な話で言えばチャンネル登録者数1,000万人を突破したヒカキンと、チャンネル登録者数100人程度のマイナーなYouTuberが同じ商品を紹介した場合、どっちの宣伝効果が大きいかは想像つくと思います。

「ヒカキンが使っていたから」

ただそれだけの理由で商品を購入する人が殺到するほど有名YouTuberは影響力が大きいので、報酬が高額になるのも納得です。

また、YouTubeの企業案件は大きく分けて以下の3つのケースで支払いパターンが変わるので注意しましょう。

• YouTubeチャンネル登録者数に応じて報酬を支払う場合
• YouTubeチャンネル再生数に応じて報酬を支払う場合
• お金の代わりにYouTuberへの商品提供が報酬となる場合

それぞれ詳しく説明していきます。

YouTubeチャンネル登録者数に応じて支払うパターンの費用相場

YouTubeチャンネルの登録者数を基準にした場合、企業案件依頼費用の相場は
「チャンネル登録者数×1.5円～3円」が相場となるようです。

この計算方法だと、

となります。

一見かなり高額に見えますが、チャンネル登録者数が100万人を超えるYouTuberはわずか1%ほど。
そのため、チャンネル登録者数が極めて多いYouTuberに頼まない限り実際に支払われる額はそこまで大きくなることはないでしょう。

YouTubeチャンネル再生数に応じて支払うパターン

チャンネル再生数に応じて報酬を支払う場合では
「過去30日間の平均再生回数 × 2円～10円」が費用相場となるケースが多いようです。

この計算方法だと

となります。

では何故わざわざ過去30日までさかのぼった平均再生回数を見るのかというと、単純に不正を防ぐため。

実はこの再生回数、お金で購入することが可能。
そのため、企業案件の再生回数だけピンポイントで増やす不正が起きるケースがあるのです。

そこで、過去30日間の再生回数の平均を見ることで、不正を排除しているというわけです。

お金の代わりにYouTuberへの商品提供が報酬となるパターン

このケースでは、企業側はYouTuberに渡す商品代のみの負担で済むため、広告費を抑えたい企業にとってはお得です。

ただ、お金での報酬ではない場合、名のあるYouTuberに依頼を受けてもらうのは難しくなるというデメリットがあります。

とはいえ登録者数が1,000人～1万人くらいのYouTuberの中には、コアなファンがいるYouTuberも多いので、宣伝することで売上アップにつながる可能性も高いでしょう。

「あまり広告費用にお金をかけられないけど売上を伸ばしたい」という場合には、最も効果的なパターンだと思われます。

YouTubeの企業案件をおこなうメリット

YouTubeの企業案件には、下記の3つのメリットがあります。

• ターゲットにピンポイントに訴求できる
• テレビCMより低コスト
• ファンから一般層への訴求につながることも

それぞれ具体的に説明していきますね。

ターゲットにピンポイントに訴求できる

YouTubeの企業案件は、企業の自社商品やサービスを狙った層にピンポイントにアピールできるところが最大のメリットだと言えます。

YouTuberは一部を除けば特定のジャンルに絞って活動している人が多く、固定のファンを持つYouTuberが多い傾向にあります。
企業が自社商品やサービスの情報を届けたい層をファンに持つYouTuberを起用することで、宣伝の費用対効果を飛躍的に高めることが可能です。

たとえば、メイク方法の動画をUPしているYouTuberがとある企業から販売されている化粧品を動画で宣伝したところ、瞬く間に売り切れた、という話もよく耳にします。

他にも、よく芸能人がSNSなどで紹介していた物が話題になることがありますよね。
普段ならあまり気に留めないものでも、芸能人や好きなYouTuberが使っていたと分かると途端に購入する人が殺到するのは、人間の心理だと思います。

テレビCMより低コスト

テレビは、老若男女色んな世代の人が日常的に利用する媒体です。
そのため、テレビCMが流れた後は、そのCMに登場していた商品の購入率が飛躍的にUPするのだとか。

ただしテレビCMを使った広告費用はとても高額。
大体15秒のCMが1回流れるだけで100万円以上吹っ飛ぶと言われています(;・∀・)

人気芸能人なんかを起用すると金額はさらに跳ね上がるわけで…お金がいくらあっても足りません。

大企業ならともかく、小さな会社がテレビCMを頻繁に流すのはコストがかかりすぎてしまい宣伝を続けるのがとても難しいですよね。

また、昨今は若者のテレビ離れが進んでいる模様。
ターゲット層が若者の場合、テレビCMだけでは十分訴求できない時代が来ているのかもしれません。

それに対しYouTube企業案件は、YouTuberへの報酬を除けば実費がかからないことがほとんど。
テレビ局に広告費用を支払わなければならないテレビCMと比べ、コストを大幅に削減することが可能です。

しかも現在若者層はテレビよりもYouTubeを観る傾向にあるので、若者をターゲットとした商品の場合はYouTubeを使った宣伝方法の方が効果は高いかもしれませんね。

ファンから一般のターゲット層への訴求につながることも

YouTuberが商品を宣伝するとファンによる購入で売上につながることはお話しましたが、商品を購入・使ってみたファンが起点となって一般のターゲット層にも届き売上アップにつながることも。

今はSNS最盛期。YouTuberの動画を観て購入したファンが自身のTwitterやInstagram、TikTokなどのSNSを介して拡散し人気に火が付くケースが増えています。
そういう意味でも、YouTuberを介したプロモーションは効果的と言えるでしょう。

YouTube企業案件を成功させるには？

YouTubeの企業案件は、ただ適当にYouTuberを選んで依頼すればいいわけではありません。

そこで、どうしたらYouTube企業案件を効果的に進めることができるのか、成功させるコツをお話しします。

宣伝したい商品やサービスとマッチしたYouTuberを選ぶ

YouTubeの企業案件でまず重要なのが、宣伝してくれるYouTuberの選び方です。

宣伝したい商品とまったく関係のないようなYouTuberを起用しても、良い効果は得られません。

たとえば、30代～40代の女性向けの商品のPRなのに、10代～20代男性が主な視聴者のYouTuberを起用しても購入したいと思う視聴者はほとんどいないでしょう。

YouTuberと企画のすり合わせをしっかりしておく

YouTubeの企業案件をおこなう際、契約したYouTuberにすべてを丸投げするのではなく、企画をおこなう趣旨の説明や、どのような方向性で訴求してもらいたいかなどをしっかり伝えておくようにしましょう。

とはいえYouTuberはYouTubeのプロ。見せ方をよく知っています。
企業側で訴求方法などをがちがちに決めてしまうと、YouTuberの良さを消してしまう可能性があります。

そのため、伝えるのは禁止事項や企画をおこなう趣旨、訴求の方向性くらいであとは特に口を挟まずYouTuberにお任せしてしまいましょう。

企業のPR感を出さないよう注意する

商品のPRだからといって、商品をひたすら褒めちぎるようなわざとらしい動画はやめましょう。
商品を紹介する時はあくまでさりげなく、自然な感じで紹介するのが大事です。

視聴者は「商品のPRだな」と思うと一気に冷めてしまいます。
ステルスマーケティングであることがばれるとYouTuberはもちろん企業のイメージにも傷がついてしまうので、くれぐれも気を付けてください。

心配な場合は、事前にあえて「PR」だと前置きしてから始めると良いでしょう。

企業とYouTuberのマッチングプラットフォームでぴったりのクリエイターをマッチング

企業案件のYouTubeを実施する際に大変になるのが、自社の商品やサービスの宣伝に合ったYouTuberを見つけること。
今や星の数ほどいるYouTuberの中から企業の条件と合うYouTuberを見つけるのは、なかなか至難の業です。

そこでおすすめなのが、企業とYouTuberをつなぐ日本最大級のマッチングプラットフォーム「Qooo 」。

初期費用・定額利用料なしで自社にぴったりのYouTuberを見つけて仕事の依頼をすることができるのだとか(*^-^*)

Qoooには以下の3種類のマッチング方法があります。

• 指名型
• 募集型
• おまかせプラン

それぞれについて簡単に説明していきますね。

指名型

指名型は、企業側が企業案件を依頼したいYouTuberを検索して直接依頼する方法です。

まずは企業の商品を宣伝するのに合いそうなYouTuberをプラットフォーム上で検索して案件を作成してお仕事を依頼、オファーしたYouTuberが依頼を承諾したら契約が成立します。

募集型

募集型は、指名型とは異なりあらかじめ企業側で案件と予算を登録しておき、その条件で契約してくれるYouTuberの募集をかける方法です。

応募してくれたYouTuberの中から契約したい人を選ぶと契約開始。案件がスタートします。

おまかせプラン

おまかせプランでは、Qoooの専門エージェントがマッチングをサポートしてくれます。

専門エージェントが依頼内容や背景、予算などを丁寧にヒアリング。
その結果を元に条件の合ったYouTuberをエージェントから提示されます。

双方OKなら契約成立。その後のやり取りもエージェントを介しておこなうので安心です。

参考・画像引用：Qooo公式サイト

YouTube企業案件は企業とYouTuber双方にメリットあり！

今日はYouTubeの企業案件について相場やメリットなどを調査してみました。

有名なYouTuberは依頼を断られる可能性が高い上、対価として高額な報酬も必要となってしまいます。
一方で、登録者数が少なくても企業の商品のイメージに合ったYouTuberに依頼すれば、予算を抑えつつYouTuberのファンによる購入やSNS拡散によりあっという間に人気商品となる可能性も。

企業側は商品が売れて満足、YouTuber側は名前が売れて満足と、まさにwin-winの関係を築くことが可能です。
YouTuber探しにあまり時間を割けない場合は、先ほどご紹介したQooo のマッチングプラットフォームを使えばミスマッチ少なくぴったりのYouTuberを見つけることができるのでおすすめですよ♪

少ない予算でも企業の商品を売りたい！そういう時はYouTubeの企業案件、利用してみてはいかがでしょうか。